ご存じだろうか！首都直下型地震 50％以下に修正

　ご存じだろうか？！　首都直下型地震が4年以内に70％の確率で襲うと東京大学地震研究所のチームが試算し、マスコミがこぞって、騒ぎ出した。
　そして、防災グッズが飛ぶように売れていて驚きなのだが、備えておくことは決して悪いことではないのだが、確率はあくまで確率だということを忘れてはいけない。
　ところが、東京大学地震研究所のチームはサンプルとして使用するデータを広げた結果、4年以内の確率は50％以下に落ちるということを発表したのだが、マスコミの取り上げないこと。
　ほとんど瞬間的にしか、報道せず、中には未だに、4年以内に70％の確率で話をしているところがある。
　驚きなのは、まさにマスコミの対応の仕方だ。修正、訂正については　新聞では訂正記事でものすごく小さい記事でわかってもわからなくても言い程度のものを乗せる。マスコミも同様で、このような大事な修正情報は本当に告知しないのだ。
　まあ、今の田中防衛相のダメさ加減をこれでもかと報じるのに似ている。｢人柄は良いのにね・・・」なんて、全く褒めていない形容詞を付けるぐらいが関の山だ。
　まあ、京都大学の試算では、今年1月21日までに起きた地震を踏まえて計算した結果では、5年以内に２８％、30年以内に64％とより低い値を示していて、同じ計算式で報道されていた。京大のこの試算値の取り上げ方の少ないこと。
　本当にマスコミとしては衝撃度が少ないものについてはほとんど取り上げず、放送せずだ。
　日本のマスコミに公平性を求めていけないのは、スポンサー優位と言うことからしてもよくわかる。トヨタの時もしかり、東京電力についてはさらに納得できるものだ。
　大口のスポンサーにたいしての批判などはほとんどしない。批判をすれば、あとで広告を載せてくれないのが目に見えているからだ。まあ、東電が解体されることとなれば、もう少しは切り口が鋭くなるかも知れないが、マスコミなんてそんなものだ。
　東京大学地震研究所のチームの再計算に拠れば、4年以内で50％以下、30年以内では83％以下になったという。
　東京大学地震研究所のチーム曰く「示された数字は非常に大きな誤差を含んでいることに留意してください」としている。

　東大先生の中には確率を出す意味がないという教授もいるくらいだ。
　自然にたいしての確率は、注意喚起ぐらいにしておいた方がいい。
今の研究では、とても地震の予知などできるしろものではない。確率計算も当てになるものではない。
　今、もしかするとこの瞬間に大地震が来ることだってある。
　自然の驚異からは誰も逃れることは出来ない。
　3.11の東日本大震災が来ること自体が全く予想できていなかったのだから、推して知るべしだ。
　それよりも、古文書による過去の歴史のサイクルを確認した方が、もうまもなくクルと言うことがわかるかも知れない。
　天気予報もコンピュータの計算速度が上がってきても、なかなか当たらずだ。
ましてや、地震は当たらずといえども遠からず　程度のものだ。
　地震が来たらどうするかは考えた方がいいのだが、一過性に終わらないことを願いたい。
　東京大学地震研究所のチームの直下型地震が4年以内70％の確率で首都圏を襲うという報道で、経済が少しは活発になり、防災対策が出来れば良いとは思う。
　しかし、日本のマスコミ報道は恣意的行動がありすぎだ。
　情報リテラシーを日々磨かないとマスコミ報道に右往左往させられてしまうかもね。